【ふるさと納税】迷ったときに読む記事。私が実際にふるさと納税したおすすめの自治体(2018年版)


ふるさと納税についてはこのブログで何度か取り上げていますが、お得な制度です。

投資にはリスクを伴いますが、ふるさと納税はノーリスクと言って良いでしょう。
そのため、投資よりも優先してやるべきです。

ふるさと納税は、住宅ローン控除と併用することができます。

参考記事
住宅ローン控除してても、ふるさと納税はできる!~投資よりも先にやるべきこと~

しかしながら、ふるさと納税をしようとすると壁があります。

どのポータルサイトで、どの自治体に寄付をするのか迷ってしまうのです。

ポータルサイトの数は多く、ふるさと納税先となる自治体も数百のオーダーで存在します。
47都道府県に複数の市町村がありますからね。

どのポータルサイトで、どの自治体に寄付するのが一番得か?と調べてみてください。
消耗してしまうことは必死です。

そこで、この記事では2018年に私が実際に寄付した自治体をご紹介します。
参考になれば幸いです。

寄付先寄付額返礼品サイト
青森県鰺ヶ沢町10,000まっしぐら〔無洗米〕(5Kg×2袋)楽天
静岡県小山町25,000Amazon ギフト券 1万円分ふるなび
大阪府泉佐野市10,000水曜日のネコ 350ml × 24本ふるなび
福岡県赤村10,000A4黒毛和牛 特選うで肉 500g × 2楽天
静岡県小山町25,000Amazon ギフト券 1万円分ふるなび
静岡県牧之原市10,000無洗米5kg×2袋楽天

以上の5自治体で、寄付額の合計は9万円です。

最善手とは言い切れなくても、比較的良い選択のはずです。

例えば、ふるなびでは通常の返礼品の他、寄付額の2%~最大11%のAmazonギフト券のプレゼントを期間限定で行っています。

また、寄付先を選ぶ方法は他もあります。
総務省発表の「ブラックリスト」から選ぶのです。

以下のリンク先になります。

総務省|ふるさと納税に係る返礼品の送付状況について

ここを参照すると、
 ・返礼割合が実質3割を超えている団体
 ・地場産品以外の返礼品を送付している団体
が分かります。

逆説的ですが、総務省がわざわざお得な団体を調べて公表してくれているわけです。

また、今年は災害の多い年でした。
ふるさと納税の本来の趣旨に立ち返り、災害で被害を受けた自治体に寄付をすることを考えても良いでしょう。

もちろん、自分のふるさとに寄付しても良いですね。

以上。

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