住宅ローン控除してても、ふるさと納税はできる!~投資よりも先にやるべきこと~


ふるさと納税は大変お得な制度です。
実質2000円の負担で高額所得者であればあるほど多くの返礼品を受け取ることができます。

投資にはリスクが伴いますが、ふるさと納税はほぼノーリスクでリターンを得られます。
投資よりも優先してやるべきです。

我が家のふるさと納税の支払い方については以下の記事で触れています。
固定資産税をちょっとおトクに支払い、ふるさと納税の自己負担2000円をチャラにする


昨年の失敗

そんなことを言いつつ、昨年(2017年)はふるさと納税は行いませんでした。

ふるさと納税を行ってもメリットは無いと思いこんでいたからです。
なぜそんな思い込みをしていたのかというと、住宅ローン控除があったからです。

昨年は住宅ローン控除によって所得税が0になった上、住民税も減額となりました。

参考記事
新築分譲マンションを購入しました(2017年)

ふるさと納税の限度額を計算する手間を面倒に感じた他、手間をかけたは良いがふるさと納税はできないか、できても少額になりそうな懸念があったことから、昨年はふるさと納税をやめました。


住宅ローン控除してても、ふるさと納税は可能

今年改めてふるさと納税について調べていたところ、住宅ローン控除があっても、実質自己負担2000円でふるさと納税ができる可能性があることに気づきました。

参考:ふるさとプラスの記事
住宅ローン減税とふるさと納税を使いたい方必見!併用の影響を検証

その他、いくつかのサイトを見て回り、住宅ローン控除をしていて所得税が0円になっていたとしても実質自己負担2000円でふるさと納税ができることを確認しました。

この章のここから先は自分用のメモです。
この部分を読んだとしてもちょうど私と同じ前提知識を持っていない限り、ピンとこないはずなので、所得税が0円でもふるさと納税できる仕組みに興味のある人は、ふるさとプラスの記事をお読みください。

免責事項
ポイントは所得税のふるさと納税による所得控除は住宅ローン控除(税額控除)よりも前に適用されることです。

まず、住宅ローン控除よりも先にふるさと納税の所得控除の効果により、課税所得が圧縮されます。(Step1)
次に、所得税は圧縮された課税所得に対して計算されます。(Step2)
Step2で計算された所得税について住宅ローン控除による税額控除が適用されます。(Step3)
このとき所得税が0円になった場合は所得税から差し引けなかった分の住宅ローン控除の金額が住民税から控除されます。(Step4)

この流れになるので、所得税が0でも実質自己負担2000円でふるさと納税ができるわけです。(もちろん各種条件によって導き出すことのできる金額の範囲内において)

以上、説明終わり。


ふるさと納税の限度額を計算してみた

ふるさとプラスのページにも住宅ローン控除がある場合のシミュレータがあります。

ふるさと納税 控除の目安と限度額の計算方法

ただ、私は自分で計算しないと気がすまない性質なのです。
そこで、Googleのスプレッドシートで簡単なシミュレータを作成し、自分の(自己負担2000円で済ませられる)ふるさと納税上限額を確認しました。

それがこちらです。

さすがに実データをそのまま晒すのは気が引けるので、ブログ公開用に数字(年収等)は変更してあります。

我が家は共働き世帯なので、夫妻両方の控除額を1シートで計算できるように工夫してあります。

使い方としてはG列の記入ガイドを参考に背景が薄黄色の部分を埋めていくだけです。

だけです、とはいえ、自分で確定申告ができるレベルを想定して作っているので、このあたりの知識が無いと正確に使うのは難しいかもしれません。

もしも誤りを発見した場合は宜しければコメントでお知らせください。



具体例

 【ブログ公開用】ふるさと納税の例では以下のようになっています。

世帯年収1200万円(夫の年収:650万円、妻の年収:550万円)、年末時点の住宅ローン残高が5000万円(夫:2500万円、妻:2500万円)の場合、所得税は夫婦ともに0円になります。

しかしこの場合も、夫は8万円、妻は4万円、世帯合計で12万円のふるさと納税を実質自己負担4000円(夫:2000円、妻:2000円)でできることが分かります。

関連記事:
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以上。

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